世界でＥＶ販売急増、「イラン情勢」でガソリン高騰・原油供給への不安広がり…ＨＶ主軸の日本車に「逆風」（読売新聞）｜ｄメニューニュース

『ハイブリッド車』と『EV』って、どう違うの？どっちが『電気で走る』んだっけ？

ハイブリッド車（HV）は、ガソリンエンジンと電動モーター両方を積んでいます。走るときはこの二つを状況に応じて使い分ける。加速時はモーターを使い、高速巡航ではエンジンを動かす、みたいに。制動時にはエンジンを止めて、その時のエネルギーを回収して電池に蓄える。つまり、常に何らかのエネルギーを活用しようとする賢い設計なんですね。 EVは純粋に電池とモーターだけ。ガソリンエンジンを積んでいない。電池を充電して、そこから電気を引き出して走る。燃料タンクではなく充電ステーション。 この記事の文脈で言えば、原油高騰が起きるとHVはまだガソリンを使うので恩恵を受けられません。一方EVはガソリンを使わないから、燃料費が上がる局面では選ばれやすくなる。中国メーカーはEVに絞って投資しているので、こういう環境変化に素早く反応できているという構図のようです。

ガソリン価格が上がると、日本で車を買う人もEVに切り替えようって考えるようになるの？それとも日本だと事情が違う？

日本は確かに事情が違う部分があります。記事を見ると、英国ではガソリン1リットル約340円で、その時点で既に「消費者が新車を選ぶ際の決め手が燃料費になった」と指摘されている。でも日本のガソリン価格はまだ欧米ほど上がっていないのが現状です。 もう一つ、日本特有の課題は充電インフラの整備状況。欧米は都市部での充電網が相対的に充実していますが、日本は地方に住む人にとって充電ステーションまでの距離が課題になりやすい。「原油高で心配だからEVに」と思っても、実生活で不便なら躊躇する人が多いと考えられます。 加えて、日本の消費者はハイブリッド車の燃費性能に既に高い信頼を持っている。ガソリン価格が現在の水準なら、新しい技術に乗り換えるリスクよりも、実績のあるHVを選ぶ方が得策に見えるのかもしれません。つまり、原油高だけでは買い替え動機にはなりにくく、ガソリン価格がもっと急騰するか、充電環境が劇的に改善されるかが、日本でのEVシフトの分水嶺になりそうです。

日本メーカーは昔からハイブリッド車に力を入れてきたけど、世界がEVにシフトするのって急なことなの？前からわかってたはずなのに。

EV化そのものは昔から予見されていましたが、この記事で見えてくるのは「スピードの想定外」なんですよね。 日本メーカーがHVに注力していた背景には、EV化までの時間稼ぎという戦略がありました。EV用電池の技術進化、充電インフラの整備、コストダウン——これらが実現するまでの間、HVは実用的で経済的だった。その計算は間違っていなかったはずです。 けれど今、イラン情勢という地政学的なショックが、消費者の選択を一気に変えてしまった。原油高の不安が、「いつかのEV」を「今のEV」に変えてしまったわけです。中国メーカーは、すでにそこへ準備を整えて待っていた。日本勢が想定していた「段階的シフト」が、現実には「急速なシフト」になってしまったということだと思います。 つまり戦略の誤りというより、地政学リスクが予想より早く、予想より強く消費行動を変えてしまったのかもしれません。

結局これって『足元の値上がりに敏感な消費者』が『長期的なコスト削減』を選ぶようになった、っていう話なの？

そこまで単純ではなくて、むしろ中東情勢という「外部ショック」が、ずっと進行中だったEVシフトのタイミングを一気に加速させてる、という側面が強そうです。 ガソリン価格が上がったから個別の消費者が「長期的に安いEVにしよう」と判断した、というより、各国の政策判断と業界の動きが同時に動いてるんですよね。タイやインドネシアは「原油輸入リスク」に直面して、国策としてEV推進を強める。中国メーカーは、国内の不動産不況で売上が冷え込んでるから、このタイミングで海外EV輸出を増やして挽回したい。そこに「ガソリン高」というニュースが消費者心理を後押しする。 つまり、消費者の合理的判断と、政策・産業戦略の思惑が、偶然にも同じ方向を向いたという構図のようです。日本車がHV主軸で生き残ろうとしているのも、その根拠が「長期コスト」という冷徹な計算だとしたら、やはり中国勢の「政策支援を受けた低価格EV」には太刀打ちしづらいのかもしれません。

中国のEVメーカーが東南アジアで売れてるのって、『化石燃料削減』の正義感だけじゃなくて、単純に『価格が安い』からじゃないの？

その通り、価格はめちゃくちゃ重要だと思います。ただ、記事から読み取れるのは「その両方が効いてる」という構図のようです。 BYDなどの中国EV勢が東南アジアで勢いを持つ背景には、確かに低価格が基盤にあるんでしょう。でも同時に、東南アジア各国の「エネルギー戦略」も働いていそうです。記事で指摘されているように、これらの国は中東への石油依存を減らしたいという政策的な方針を持っている。そこに「化石燃料削減」という大義名分を掲げるメーカーのメッセージがマッチしたとも言えます。 言い換えると、中国勢は単に「安い車を売る」のではなく「安い＋国の政策目標に合う」という二重の説得力を持たせている。消費者の側も「環境のため」と「お金のため」の両方を理由に購入を正当化できるわけです。価格だけなら、日本のHV勢も対抗できる余地がありますが、「新興国の脱石油化」という時代的な流れまで味方につけられるかどうかが、勝敗を分けそうです。