認知症は｢家系だから仕方ない｣は誤解だった…遺伝リスクが高くても発症リスクが約3割低かった人の生活習慣(プレジデントオンライン)

『修飾可能な危険因子』って何？変えられる危険因子ってことだけど、変えられない危険因子もあるってこと？

認知症のリスク要因には、変えられるものと変えられないものがあるということですね。変えられないのは、APOE遺伝子などの遺伝的素因です。生まれつき持っている遺伝子は、どうあがいても変えようがない。でも記事が強調しているのは、遺伝的リスクが高くても、生活習慣で相当カバーできるという点なんです。 「修飾可能」というのは、まさにそこを狙った言葉。運動、食事、喫煙、聴力、血圧管理、社会とのつながりなど、14個の危険因子は、みんな生活のなかで少しずつ変えられるものばかり。つまり、医学的に「どうにもならない」と思われがちな認知症も、実は私たちの行動で半分近くのリスクは減らせるということを言いたいわけです。家系に認知症がいるから諦めるのではなく、むしろそういう人こそ、変えられる部分に注力する意味があるという見方なんだと言えそうです。

親が認知症なら、自分も必ずなるわけじゃないってことは、何をしたら発症を遅らせられるの？

記事で紹介されている英国の研究が、その答えを示しています。遺伝的リスクが高い人でも、運動、食事、喫煙、飲酒といった生活習慣が健康的だと、発症リスクが約3割低下していたということ。つまり、変えられるのはそこです。 ただ、ここで大事な視点があります。認知症予防って、実は「いま何をするか」じゃなく「人生全体をどう過ごすか」という時間軸で考える必要があるんです。若い頃に十分な学習で脳の蓄えをつくり、中年で高血圧や糖尿病を管理して血管を守り、高齢になってから社会とのつながりを保つ——各段階で積み重ねることが効いてくる。親の世代の認知症が気になるなら、いまから始めても決して遅くないし、その後も長く続けることで効果が出てくるのかもしれません。

ランセット委員会が認知症の危険因子を14個挙げたのはいつからで、2024年版で前と何が変わったの？

記事からは、ランセット委員会がいつから危険因子をまとめ始めたのか、また2024年版で具体的に何が追加・変更されたのかは明示されていません。ただ「数年ごとに1回、最新の知見をまとめて発表している」と書かれているので、継続的に更新されてきた報告書のようです。 興味深いのは、2024年版で「14個」という数字が出た背景にあります。認知症予防の研究は急速に進んでいて、特に社会的な要因（孤立や社会とのつながり）の重要性が認識されるようになったのは、ここ数十年の知見だと言えます。以前は脳そのものの問題に焦点が当たることが多かったのに対し、いまは生活習慣や社会環境まで含めた「総合的な予防」という考え方が主流になってきたのかもしれません。14という数字は、そうした知見の積み重ねが反映された、より実践的でバランスの取れたリストになったことを示唆しているように見えます。

『遺伝リスク高くても生活習慣で3割低下』という話は、要するに『遺伝が全部ではなく、生活で補える』ってパターンなの？

そう見えますが、数字の読み方がちょっと違うかもしれません。 遺伝的リスクが高い人のグループを見ると、健康的な生活を送った人は「発症リスクが約3割低かった」と記事に書かれています。これは「遺伝リスク高い人の中で比較したら、生活習慣の良し悪しで3割の差がついた」という意味です。 つまり、遺伝リスクそのものは消えていない。ただ、同じ遺伝背景を持つ人たちの間でも、生活習慣によってかなりの差が出るということなんですよね。 言い換えると「遺伝が高い=認知症になる」ではなく、「遺伝が高い人でも、生活次第で実現する未来は大きく変わる」という話です。親が認知症でも、自分がそうなるとは限らない。遺伝は引き金ではなく、せいぜい確率を上げてるだけ、くらいの感覚が近いのかもしれません。記事が何度も「遺伝だけでは決まらない」と繰り返してるのは、その裏返しだと言えそうです。

この研究で『健康的な生活』を送ってた人は、もともと遺伝リスクが低い人よりお金や時間に余裕がある人だったんじゃないの？

その指摘は、研究の解釈として自然な疑問です。ただ、英国の2019年の研究では、遺伝的リスクの高さで3グループに分けた上で、その中での生活習慣の違いを見ているんですよね。つまり、遺伝リスクが高いグループの中でも、健康的な生活を送っていた人とそうでない人を比較しているわけです。 もし「健康的な生活を送ってた人がもともと恵まれていた」なら、その恵まれた条件そのものも遺伝的リスクの高さと一緒に調整されるはずです。研究は大規模サンプルを使っているので、社会経済的な地位による影響は、ある程度は平準化されていると考えられます。 ただ、あなたの懸念は本質的な指摘でもあります。現実には、生活習慣の改善には余裕が必要。運動する時間、質の良い食事にアクセスできる環境、ストレスの少ない生活。これらは誰もが平等に手に入れられるものではありません。だからこそ、この研究が示すのは「個人の努力だけの問題ではない」という側面も含まれていると言えそうです。