大学進学が増えても、女性は『ケア系』男性は『技術系』のまま

『ケア系』『技術系』って、単に学部の名前じゃなくて、その先の給与とか職業の安定性にも差があるってこと？

その通りですね。学部選択は将来の給与と直結しています。 一般的には、工学や理学といった「技術系」は、企業の研究開発部門や製造業での需要が高く、給与水準が相対的に高い傾向があります。一方、看護や教育は社会的に必須な職業ですが、公的セクターや福祉施設での就職が多く、給与は抑制される傾向にあるんです。 つまり、大学進学の「量」が平等になったように見えても、女性が選ぶ学部が給与の低い職業へ向かいやすいという構造が残っているわけです。中学高校の段階で「女性はケア系」という刷り込みが起きていれば、本人たちが自由に選んでいるつもりでも、経済格差につながる選択肢は最初から狭まってしまっている。 興味深いのは、この調査でも制度上の障壁がなくなっても変わらなかったということ。つまり法律や入試での差別がなくなっても、社会的な「性別役割」という見えない枠組みの方が、ずっと強力に機能しているということなのかもしれません。

子どもが高校に入るとき、親や先生から『あなたはこっちが向いてる』って言われる経験って、誰もが通るものなのかな？

親や先生からの「向き・不向き」の指摘って、実は進路の分岐点として機能してるんだと思います。 記事のイタリアの例は、30年間で女性の進学率は倍増したのに学部選択の性別パターンが変わらなかった、という話ですよね。これって、進学のハードルは下がったけど、その前段階——中学高校の段階で既に男女の道が分かれてるということを示唆しています。そこにおそらく親や先生の「あなたはこっちが向いてる」という声が、知らず知らず影響してるんじゃないか。 子どもが進路選択するとき、本人の適性判断って実はすごく曖昧なものです。だから大人からの言葉は、自分の可能性をむしろ「狭める」装置になりやすい。特に社会的な性別役割が根強い環境では、その指摘が無意識に性別と紐付いてしまう。「あなたは優しいからケア系が」「論理的だから技術系が」みたいに。 全員が通るわけではなくても、多くの子どもが何らかの「既定路線」を示唆される経験はしてるのかもしれません。問題は、その指摘が本人の深掘りなしに、社会的な型に合わせるだけになっていないか、というところにあると言えそうです。

30年間ほぼ変わらないってことは、大学側が『女性も工学科に来ていいよ』って制度を整えてもダメだってことなの？

制度を整えることと、実際に学生が選ぶことは別なんです。大学が「ウェルカムです」と門戸を開いても、中学高校の段階で既に、親や教師、同級生との無意識の刷り込みが成立している。女の子には「あなたは人を助ける仕事向きだね」と言われ、男の子には「君は理系が得意だから工学を」と勧められる。その積み重ねが、大学選びの時点では「自分の適性だ」と感じられるようになってる。 つまり制度の問題ではなく、制度が整う前の社会化の問題だってこと。大学側が「どうぞ」と手を広げても、学生側が「ここじゃない気がする」と手を引っ込めるのは、本人の内面化された選択に見えてしまう。親世代の職業観、学校の進路指導の無意識的な性別分け、周囲との同調圧力——そうした目に見えない力が、制度改革だけでは変わらないほど根深いのかもしれません。

これって『制度の平等』と『実際の選択』のズレが起きている状態で、そういうズレってほかの場面でも起きてる？

制度と実際の選択のズレ、かなり普遍的なパターンなんですよね。 典型的なのは雇用の場面です。男女採用差別を禁止する法制度は整っていても、育児との両立を理由に女性が非正規職を選ぶ、あるいは選ばざるを得ない状況が続く。制度上は「どちらでも選べる」が、現実には「この選択しかない」という圧力がある。 イタリアの記事で驚かしいのは、ここが*中学の段階から始まっている*という点です。大学進学時点では既に遅い。女性が「ケア系」を選んでいるのではなく、その前の段階で「女性はケア系向き」という社会的な信号を受け取って、自分の進路を合わせてしまっているわけです。 つまり、制度だけ揃えても、その前に走っている「暗黙の区分」が強ければ、人々の選択はそれに引っ張られる。むしろ進学率が上がれば上がるほど、その区分が可視化されてしまうという逆説性もある。 制度の平等は入口に過ぎなくて、選択肢そのものをどう見直すかが後になって出てくる課題のように見えます。

もし女性が工学部に集まるようになったら、看護や教育の給与ってもっと上がるのかな？つまり『女性が選ぶ=低待遇』になる仕組みなの？

興味深い逆算の発想ですね。ただ、因果関係は逆かもしれません。 「女性が選ぶから低待遇になる」というより、「低待遇だから女性が選ばされている」という側面が大きいと思われます。看護や教育は、社会的に必要とされながらも、労働市場では低く評価されてきた職種。そこに女性が集中することで、さらに「女性の仕事だから安くていい」という認識が強化される悪循環に見えます。 もし女性エンジニアが急増しても、給与体系が一気に変わるとは限りません。むしろ工学部の給与が下がる可能性さえあります。実際、医学部で女性が増える国では、医師の平均給与が低下する傾向も報告されています。 つまり、「どの職が高待遇か」は、女性の流入で決まるのではなく、その職が社会的にどう評価されているか、労働力がどれだけ希少か、という別の要因で決まっている。看護や教育の待遇を上げるには、単に「男性も選ぶようにしよう」ではなく、その職業そのものの社会的価値を再評価する必要があるのかもしれません。