医者や看護師は気候変動を理解しているのに、実践できていない

『気候変動と健康との関係』って、具体的には医者の診察の場でどんなふうに出てくるの？

気候変動が医療現場に直結するのは、患者の症状として現れるんですよね。極端な気象現象がストレートに健康を蝕むからです。 たとえば熱波が来れば、脱水症や熱中症で搬送される患者が急増。高齢者や持病のある人はより重症化しやすい。洪水後は感染症が広がりやすくなりますし、空気汚染が悪化すれば喘息や呼吸器疾患の悪化が相次ぎます。気温変動は蚊を増やし、デング熱やマラリアといった感染症のリスクも高める。 つまり医者は、患者が「なぜ今この症状なのか」を理解するときに、気候要因を診断の中に組み込むべき局面が出てくるわけです。同時に、患者の生活環境—どこに住んでいるのか、どんな災害リスクにさらされているのか—を把握することが、予防医療にもなってくる。 興味深いのは、この認識があれば医者は単に症状を治すだけでなく、「今後この患者さんはどんなリスクを抱えるか」を見通して診療できるようになる点です。気候変動を医療の思考に組み込むことは、結局のところ、より先を見た医療につながっていくのかもしれません。

医療現場の気候変動対策が進まなくても、患者である自分たちの健康には直接影響しないってことなの？

実は逆で、かなり直結するんですよね。医療現場の対策が進まないことが、患者の健康リスクを高めてしまう構造になっています。 気候変動で熱波や洪水が増えると、患者数が急増する。その時に病院や診療所が対応できていなければ、救える人も救えなくなる。ベッドが満杯になり、スタッフが疲弊し、医療の質が低下する。こうした「医療システムの崩壊」が、あなた自身がいざという時に受ける治療の質に直接かぶさってくるわけです。 もう一つは、予防や健康管理の層面。気候変動による健康リスク（熱中症対策、感染症の拡大、水質汚濁など）に対して、医療従事者が積極的に患者に啓発できていなければ、個人レベルの対策も後手に回ります。医者が「この地域の熱波リスクが高まっている」と早めに情報を出してくれるかどうかで、あなたの行動は変わるはずです。 つまり医療現場の気候変動対策は、遠い話ではなく、あなたが必要な時に必要な医療を受けられるかどうかを左右する、かなり身近な問題なのだと言えそうです。

医療従事者たちが気候変動への関心を高めるようになったのは、最近になってからなの？昔からだったの？

記事では医療従事者の気候変動への関心がいつから高まったのかは明示されていませんが、背景を補えば、この「認識は高いのに実践できない」というギャップが可視化されたのは、ここ数年のことと考えられます。 気候変動そのものは何十年も前から指摘されてきましたが、医療現場が本格的に向き合い始めたのは、実際の患者への影響が目に見えるようになってからでしょう。熱波による脱水症や熱中症患者の急増、洪水による感染症拡大など、診療の現場で「これは気候のせいでは」と感じる機会が増えた。 むしろ興味深いのは、認識の高さそのものより、なぜそれが動きに結びつかないのかを31の研究でまとめるほど、いまこの問題が焦点化されているという点です。昔なら「個人の心がけの問題」で終わっていたかもしれない。でも医療現場の困窮が深刻化するなかで、「これは組織や制度の課題では」という見方が台頭してきたのだと言えそうです。

これって『知識があっても組織が動かないと個人は動けない』という組織論の問題であって、気候変動とか医療の問題じゃないってこと？

そう見えるのは自然ですが、じつはそれだけでもないんですよね。 組織論の問題として捉えると、医者や看護師も「ほかの職業と同じく、環境が整えば動く」という結論になります。でも医療の現場には、ほかの業界にない制約がある。診療時間は決まってるし、患者さんは選べない。急患は来る。その中で「気候変動対策を習慣づける」というタスクを上乗せするには、相当な工夫がいるんです。 さらに言うと、医療従事者は「自分たちが気候危機の最前線に立つ」という自覚が強い分、知識と現実のズレが他職種より大きく感じられるのかもしれません。熱波で患者が増える。その時点で「個人の努力では追いつかない」と痛感する。知ってるのに動けない葛藤が、他職種より鮮明に出ていると言えそうです。 つまり、組織の支援が必要という点は間違いないけれど、医療という職種特有の事情と、気候危機という緊急性の高い外部要因が、この問題を単なる「組織論」では済ませられなくしているのかもしれません。

医療従事者が気候変動対策に動けないままだと、むしろ社会全体の気候変動対応にはどう影響するの？

医療従事者が動かないことの影響は、気候変動対策の「信頼度」に効いてくるのかもしれません。 医者や看護師は社会で最も信頼度の高い職業の一つです。患者たちは彼らの行動を見て、「これは本気なのか」を無意識に判定しています。気候変動が健康に関係していると医療現場で語られているのに、その現場の人たちが実際には何も変えていなければ、一般市民も「結局、後回しなんだ」と感じてしまう。 さらに、医療従事者は政策決定の場にも登壇する立場です。気候変動と医療について語る医者の説得力は高い。でも、その医者が所属する病院が相変わらず大量の使い捨てプラスチックを使っていたら、メッセージに説得力は生まれません。 つまり、医療の現場が動けないことは、気候変動対策の「見える化」という点で、社会全体にブレーキをかけている可能性がある。知識と行動のギャップが大きい職業ほど、その隙間が社会の混乱を深くするのかもしれません。