ドコモ「スマホが繋がらない」はどう解消される？ キーパーソンが語る2026年夏の通信品質改善の今とこれから

『設備容量』って、基地局の数だけじゃなくて『同時に処理できる力』と『電波の帯域幅』も関係してるってことなの？

設備容量は掛け算の関係なんですよね。基地局が100個あっても、一つひとつが弱かったり、帯域が狭かったりすれば、全体の受け皿は小さいままになる。逆に基地局の数は少なくても、一つの基地局が強力で、たっぷり帯域があれば、容量は大きくなる。 ドコモの場合、今回の1Qでは基地局を約2500局増やしたのに、設備容量の増加は2％に留まってる。これは「増設だけでは足りない」という実感を示してるのかもしれません。基地局を置いても、処理能力や帯域幅がボトルネックになることがあるということ。 だから記事に出てくる電柱へのアンテナ設置や、特殊ガラスアンテナ、そして26GHz帯の活用といった施策は、三つの要素をそれぞれ強化しようとする試みと言えそうです。混雑を根本的に解消するには、局数を増やすだけでなく、各局の力と帯域を総合的に底上げしていく必要があるということなのかもしれません。

駅や街中での混雑で繋がりにくい問題は、この3年の改善で自分のスマホの使い心地も実際に変わってるの？

ドコモが投じている対策の大きさから考えると、実感できるかどうかは「場所と時間帯次第」というのが正直なところだと思います。 記事から見えるのは、大阪駅前の交差点では42Mbpsが191Mbpsに跳ね上がり、電柱に最新アンテナを付けた駅では0.2Mbpsから317Mbpsになったという劇的な改善。サマーソニックでも前年の5倍のスピードが出ている。これらは本当に起きている。 ただ、基地局を月1000局単位で増やしても、全国規模では「設備容量が月2％向上」という数字になってしまう。つまり、対策は相当な量が投じられているのに、混雑の全体像はまだ追いついていない段階なんですよ。 引馬さん自身が「第1四半期の結果に満足していない」と言ってるのも、そこです。あなたが毎日使う駅や街が対策リストに入ってれば実感できる可能性は高い。でも、優先順位がついてるから、南関東・大阪・愛知の主要駅なら変わってるだろうけど、それ以外だとまだこれからの段階と言えそうです。

コロナ禍で設備を住宅地に寄せてたのに、行動制限が解除されたら都心部の通信量が1.8倍に増えたって、そんな急激なことって起こるものなの？

都心部の通信量が劇的に跳ね上がるのって、実はスマートフォンの使い方の集中度の問題なんですよね。パンデミック期の在宅勤務やリモート学習では、通信は時間帯も場所も分散していた。でも行動制限が解除されて人流が戻ると、朝の駅、昼のオフィス街、夜の繁華街——同じ時間帯に同じ場所に何百万人も集まってSNSや地図を開く。その「密度」がすさまじい。 1.2倍程度の予測で済むと思っていたのに1.8倍が来たのは、単純に人が戻ったのではなく、人流の密度と通信の瞬間的な集中のセットで襲いかかったから。コロナ明けの初夏には、さらに観光客も加わる。設備の増設は時間がかかるのに対して、人と需要の復帰は数週間で起きてしまう。そのタイムラグが、この3年間の混雑を生んだ構造のようです。

『混雑した駅や会場で繋がらない』って問題も、結局は『道路が混んでるから広くするしかない』みたいな、基本的な数量の問題ってこと？

本質的には、そうなんですよね。道路と通信網は構造が似ている。容量が足りなければ、増設するしかない。 ただ道路と違うのは、ドコモの場合は「もう広げるだけじゃ足りない」という局面に入っていることです。記事を読むと、基地局を増やし続けても満足できないレベルだと引馬氏が言ってる。物理的に電柱やビルに取り付ける場所には限界がある。 そこで登場するのが、周波数帯の「多重利用」や「指向性ビーム」といった技術的な工夫。電柱のアンテナが最新型に変わったら、駅前で速度が5倍になったというのは、同じ敷地で「より効率的に流す」という意味です。 さらに26GHz帯やStarlink、HAPSといった新しい層を足すのも、地上の道路が詰まったから「空路も使おう」という発想に見えます。 つまり基本的な容量問題なのは間違いないですが、都市部という限られた空間では、物理的な増設だけでなく、周波数や技術、さらには空間まで活用する多層的な対応が必要になってきた段階だと言えそうです。

ドコモが大規模設備投資をかけて改善してるけど、その投資額や期間って、利用者の月額料金に反映されてたり、今後反映されるのかな？

記事には投資額や料金への反映についての明記がないので、推測になりますが、見方によっては既に反映されている可能性が高いと言えそうです。 ドコモはこの3年間、毎年数千局規模の基地局増設と設備刷新を続けています。これは莫大な設備投資。通常、通信各社は設備投資の回収を「料金」と「利用者数」で進めます。ドコモが大幅な値下げをしていない以上、現在の月額料金の中には既にこの投資コストが組み込まれている考え方が自然です。むしろ「つながりやすくなったのに料金は据え置き」という状態だと見ることもできます。 ただ、今後の反映は別問題。26GHz帯やStarlink Direct、HAPSといった次世代インフラが本格化する2027～2028年以降、さらなる投資が必要になります。その時点で、競争環境や利用者のニーズ、他社の動きによって、料金体系の見直しが起こる可能性はあるのかもしれません。現時点では「改善コストは既に織り込み済み、今後はその次の段階次第」という状況に見えます。