【返済不要の奨学金】「食品科学」を学ぶ大学院生集まれ！通算5年で1300万以上もらえる可能性がある奨学金も！4月・5月締め切りの「もらえる」奨学金・2選（LIMO）

「給付型奨学金」と「貸与型奨学金」って何が違うの？どっちをもらう方が得なの？

給付型は「もらい切り」、貸与型は「借金」。その一点で全く異なる制度です。 貸与型奨学金は、卒業後に返済義務が生じます。月々の利息や返済額を考えると、借りた額よりも多く返すことになる。逆に給付型は返済不要。100万円もらったら100万円がそのまま自分のものです。 「どちらが得か」なら、迷わず給付型を選ぶべき。ただし、記事にもある通り、給付型は審査が厳しく、募集人数が限られている。だから現実には、給付型に落ちた場合の「つなぎ」として貸与型を使うという選択肢になることが多い。 記事の飯島藤十郎奨学金は、食品科学専攻という限定条件付きですが、成績制限も所得制限もない。つまり、その分野にいれば、かなり間口が広いわけです。返済不要で5年で1380万円というのは、同じ道を進む学生にとっては相当な支援。貸与型のような「卒業後の返済計画」という重荷を背負わずに済む点が、人生全体で見ると大きく異なると言えそうです。

食品科学を専攻してない学生でも、同じくらい返済不要のまとまった奨学金をもらえる制度があるの？

食品科学に限定されていない給付型奨学金は、実はたくさんあります。ただ、月額23万円を5年間という規模感の返済不要制度は、かなり手厚い部類に入るというのが正直なところです。 企業や財団が設立する奨学金の多くは、創業者の出身分野や、その企業が関心を持つ領域に絞られる傾向があります。この飯島藤十郎記念財団は山崎製パンが母体なので、食品科学に特化しているわけです。一般的には、給付型奨学金は金額が月3万〜15万円程度の小ぶりなものか、学位研究費という限定的な用途に限られることが多い。 その意味で、「同じくらいの規模」の返済不要制度を探すなら、大学独自の奨学金（特に有名大学の大学院向け）、地域の産業系団体による専攻別奨学金、あるいは公的な給付制度（修学支援新制度など）を組み合わせるのが現実的かもしれません。月額・期間・成績制限なしという3点セットでこれだけ揃ったものは、実は珍しいと言えそうです。

なぜ山崎製パン創業者が出した基本財産で、今も食品科学の学生を支援し続けてるの？

山崎製パンの創業者・飯島藤十郎が1984年に財団を設立した時点で、日本の食品産業は高度成長期を脱けて、品質や安全性の競争へシフトしようとしていた時代です。パンという日常食を扱う企業だからこそ、「食品科学の人材育成は自分たちの産業全体への投資」と考えたのかもしれません。 興味深いのは、40年以上たった今も支給を続けている点です。企業の創業者個人が出した基本財産なので、利子運用で財務を回しながら恒久的に機能する仕組みになっているんでしょう。つまり、飯島が一度決めたら、後の世代の経営陣がそれを尊重し続けている。企業の社会貢献というより、創業者の「想い」が制度化されて、時間をかけて実現され続ける形態と言えそうです。 給付額が月23万円と実質的なのも、見栄えよりも「本気で学ぶ学生を支えたい」という姿勢が透けて見えます。

これって『企業が自分たちの業界に人材を育成する仕組み』ってこと？

その通りの面もありますが、実際には企業の関与がかなり限定的なんですよね。 この奨学金の基盤を作ったのは山崎製パン創業者の個人資産で、現在は公益財団法人として独立して運営されています。企業が毎年の給付金を出しているわけではなく、寄付で作った基金の運用益で回してる仕組みです。だから「業界育成」というより「創業者の社会貢献理念を制度化した」が近いと言えそう。 ただし背景を補えば、食品科学という専門性の高い分野では、修了後に食品メーカーで働く人が多いのは事実です。山崎製パンを含む食品業界全体にとって、優秀な研究者が育つことは間接的に利益になる。奨学金を出すことで業界全体のレベルが上がれば、人材確保も容易になるという長期的な利益を見込んでいるのかもしれません。 つまり「直接的な人材確保ツール」というより「業界全体の底上げに賭けた、ゆるい投資」と考えても面白そうです。

大学院5年で1380万円もらえるのに、応募者が30人程度に限られてるのは、実は応募条件が厳しいから？

記事を見ると、応募条件は実は意外とシンプルなんですよね。日本国籍、食品科学関連の大学院進学予定者、それだけ。成績制限も所得制限もない。 つまり厳しさの理由は「条件」じゃなくて「対象分野の狭さ」と「そもそもの認知度」にありそうです。 食品科学って、大学院進学者全体で見ると割合としては小さい領域。さらに、この奨学金の存在を知ってる学生がどれだけいるか。募集は毎年4月から5月という限られた時期だし、大学院進学を決めてからの応募になると、タイミングを逃す人も多いはず。1380万円という金額の大きさの割に、告知や情報流通の規模が相対的に小さいのかもしれません。 むしろ「厳しい条件で絞ってる」というより、「条件は緩いけど、もともと該当する母数が小さい」という構図に見えます。食品科学の大学院生で、期限内に応募手続きまで辿り着ける人が、実際には30人程度になるということなのかもしれません。